専門家のご紹介


株式会社ベリーパートナー(BerryPartner Inc.)

組織強化コンサルティング会社。業種・規模を問わず、組織強化の支援を実施。
流行の手法を押しつけるのではなく、各企業の特性に応じた実効性と実行性のあるコンサルティングを展開。

株式会社ベリーパートナー
代表取締役社長 古清水文彦


「こうすればできる! もっと強い組織になるための15の観点」
 

 業績を「上げる」ことができる組織、人材を「育てる」ことができる組織には、業界・規模を問わず共通の特長があります。それらは、決して難しい理論ではなく、一部の天才だけが実行できる特殊なものでもありません。しかも、それらの出来映えの良さでもありません。それに取り組むか?取り組まないか? そこが分かれ道なのです。
では、長年の組織強化コンサルティングの現場で見つけ出した"強くて豊かな組織"になるための観点をご案内いたしましょう。皆さんの会社が"強くて豊かな組織"に向けて大いなる一歩を踏み出すことを祈念して。

 
まずは、15の観点について、皆さんの会社の様子を自己チェックしてみてください。


経営陣が、目指す会社像を具体的に示している。
役員・幹部が、目指す会社像を自分の言葉で語っている。
我が社らしい言い回し、我が社らしい良い習慣がある。
会社の"強さ"を確認する指標が明確である。
すべての各管理職が、自部門の重点成果を明確にしている。
部署の業績と重点課題の進捗を所属員全員が注目している。
目標達成策をゼロベースで考える習慣が根付いている。
階層間・部門間で工夫や改善を要求しあっている。
世代・職位・部署を超えて社員が交流している。
この会社で働くメリットを社員に説明できる。
社員各人がこの会社で実現したい目標(夢)を持っている。
社員各人が達成感と充実感を頻繁に感じている。
役職候補者と役職希望者が十分にいる。
教育研修の目標が明確で、効果測定も行っている。
人事制度の運用目的が明確で、継続的に改善をしている。


自己チェックはいかがでしたか?



では、15の観点について施策の要点をご紹介いたします。



観点1 経営陣が、目指す会社像を具体的に示す
 社長もしくは役員が、自分の言葉で「こうしたい」を表明することです。決して高邁な名言である必要はありません。「こういう出来事が社内で起こってほしい」を素直に書き出してみてください。一人で考え込むことも有効ですが、どなたかと会話をしながら自分の考えを整理していくことがより効果的です。

観点2 役員・幹部が、目指す会社像を自分の言葉で語る
 トップだけが「目指す姿」を示しても、絶対に現場には浸透しません。正確に言えば、"浸透しない"のではなく"浸透させない人がいる"のです。ですから、社長と現場の間にいる中核メンバーを巻き込むことが必要です。そのためには、まず、「目指す姿」について語り合う時間を意図的かつ頻繁に持ってください。その後に、各回が有効な会合となるように工夫してください。

観点3 我が社らしい言い回し、我が社らしい良い習慣をつくる
 "目指す姿"を実現する第一歩は、「言葉の統一」です。"目指す姿"につながる端的な用語を「ワガシャコトバ」として設定し、中核メンバーが日常的に使い続けるのです。例えば"今回の工夫は?""ゴールは?"といった「問いかけ形」が好ましい。言葉による刷り込みは、意識と行動の変革に不可欠なのです。

観点4 会社の"強さ"を確認する指標を明確にする
 自社の強さを何で測るか?を明確にします。具体的な数値指標が好ましい。とはいえ、「売上高」「利益額」といった最終結果指標は好ましくありません。もっと、"強さ"を特定できるものであるべきです。「入社○年以上社員の一人当たり粗利益」「紹介顧客数」「勤続年数別の平均売上高」「戦略課題の達成率」などといった組み合わせ指標や売上・利益につながる中間成果指標であることが重要です。加えて、その指標を継続的に追いかけ続けるようにしてください。

観点5 すべての各管理職に自部門の重点成果を明確にさせる
 各管理職に担当部署の重点成果、つまり戦略的課題を設定することを求めないと、管理職は今以上には成長しません。管理職の成長度合いは、部下の成長度に大きな影響を与えます。
各管理職に自部署の戦略的課題を設定させる。そして面談する。面談では、質問を通じて管理職自身により適切な課題を気づかせる。押しつけるのではなく、"一緒に考える"というスタンスを貫いてください。

観点6 社員を部署の業績と重点課題の進捗に注目させる
 上司とともに、所属の部門の業績や重点課題の達成に邁進してこそ、組織に高揚感が生まれ、社員が成長するのです。しかしながら、社員は、所属部署の業績や重点課題の進捗に対して、意外と興味を持っていません。そこで、管理職が常に進捗とその原因を明示し、対策案を部下に求めることが必要です。これを管理職に続けさせるようにしてください。
 "課題の内容がレベルアップしてから"と考える方もおいででしょうが、質の充実と活動の徹底は並行して行わなければなりません。

観点7 目標達成策をゼロベースで考える習慣を根付かせる
 重点課題は、戦略的課題であり、"これまで通りに取り組むだけでは達成しない"ものです。それなのに、"押してダメならもっと押せ"といった対策が何の疑問もなく設定されているケースをよくよく目にします。対策案は、これまでにない新たな手だてが組み込まれていなければいけません。これまでの"当たり前"を忘れて方策を考えさせるのです。仮に同じ手立てあっても、やり方を変える、相手を変えるなど、必ず何か"新しい"観点を入れるようにしてください。
もし、新しい手だてが全く必要ないのであれば、その課題は、重点課題ではないのです。

観点8 階層間・部門間で工夫や改善を要求し合わせる
 部署間の連携や、階層間(部長と課長など)の連携を高めるためには、「要求する」ことを相互に発言しあわなければなりません。「こうしてくれ!」「これはしないでくれ!」「こうしたいが何をしてくれる?」と具体的なやりとりをさせてください。定例の会議のやり方、部門計画書の構成を見直して、「要求する」経験を積ませてください。

観点9 世代・職位・部署を超えて社員を交流させる
 前項を実現するためには、前提として、階層・部門を超えた人間関係ができていなければなりません。そこで、立場を超えた交流をする機会を会社が意図的に設定し、要求し合う基盤を整備してください。社内のイベント(年始会、忘年会等)で部門混在チームのチーム戦を行う、役員が担当部門以外の社員と宴席持つ、部長クラスに他部門の課長以下と昼食をともにする場合は経費で対応可、などといった方法があります。
 "事務連絡以外の会話がほとんどない"という組織は、決して強くはなりません。

観点10 この会社で働くメリットを社員に説明する
「我が社で働くメリットはこれだ!」と社員に明言できますか?インターネットの新卒採用ページには「我が社はすばらしい」というアピールはありますが、「我が社で働くとこんなにすばらしいことが起こる」と相手の利得を訴求する内容がありません。
会社への帰属意識を高めさせるためにも、社員の主体的に職務遂行させるためにも、「我が社で頑張れば、こんな良いことがある」を明確に示してください。そして、その実例を一刻も早く作り出しましょう。

観点11 社員各人にこの会社で実現したい目標(夢)を持たせる
 「この会社で将来これを実現したい」という明確な将来ビジョンを持っている方には、めったにお目にかかりません。「出世したい」「こういう技術で業界の第一人者になりたい」という野心のある方は極少数なのです。でも、ほとんどの社員は将来ビジョンを考えたことがないだけなのです。「この会社で何を実現したいのか」を全社社員に考えさせ、自ら成長しようという姿勢にさせるべきです。そうすれば、社員の成長スピードを加速させることができます。また、将来ビジョンを持たせれば、前項の「この会社で働くメリット」をしっかりと認識してくれるようになります。

観点12 社員各人に達成感と充実感を頻繁に感じさせる
 成長と挑戦には、「達成感」と「充実感」が不可欠であり、これらを強く実感するには、明確な目標と具体的な実態把握が必要です。加えて、これらをできるだけ頻繁に実感できれば、意欲が高まり、感性が鋭くなります。
そこで、小さな(期間の短い)目標を設定しそれに立ち向かう、という仕事の仕方をさせてください。具体的には、1週間単位で目標を設定させ、その達成度と達成に向けて新たにチャレンジした行動内容を確認するようにさせてください。

観点13 役職候補者と役職希望者を確保する
 強い組織は、人材の層が厚いのです。それは、優秀な人材を採用できているからかもしれませんがそれだけではありません。次の役職者候補を常にリストアップし、不足分を鮮明に把握する。ここから育成が加速するのです。社長をはじめ、各ポストの後継者候補を書き出してみてください。そして、どこが手薄なのか文字でしっかりと把握してください。
 人材育成をさらに加速させるためには、候補者=希望者となっていることが必要です。そのために、観点11の目標を持たせるとともに、候補者に"期待している"ことを伝えてください。"期待を伝える"ことは、意図して行わないと伝わりませんので、注意が必要です。また、前提として、今の役職者に達成感と充実感を頻繁に感じさせ、イキイキとさせることが重要です。

観点14 教育研修の目標を明確にし効果測定を行う
 教育研修を実施するからには、「ここをレベルアップさせたい」という狙いがあるはずです。研修を実施する際には、狙いを明らかにしてください。そして、達成度を必ず確認してください。具体的な判定指標を設定して、継続的に効果を測定する。効果の有無の原因を特定して、次の研修の内容見直しにつなげる。この繰り返しが、自社に適した効果的な研修を創り出してくれます。

観点15 人事制度の運用目的を明確にし、継続的に改善する
 評価制度・給与制度といった人事制度は、強い組織を作るための道具です。どのような組織にしたいのかを明確にし、そのために効果的な制度を設計して運用してください。
まずは、現在の制度の狙いを改めて確認し、その効果性を検証してみてください。そして、継続的に見直しを測ることをお勧めします。



 15の観点をご紹介しました。これらの観点や施策は、決して目新しいものでもなければ、極めて実施困難なものでもありません。しかしながら、各社各様の経営環境、社員の特性に応じたアレンジが必要です。是非、御社ならではの工夫を加えて実行してみてください。



★弊社は、御社のご意向と実態に合わせて、組織強化策の企画・実行を支援いたします。
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